神奈川・藤沢市内3海水浴場で、全国初、GPS発信機付きライフジャケットを無料貸出

年間約178万人が訪れる藤沢市の海水浴場で水難事故対策の実証開始。7月1日の海開きイベントでデモンストレーションも実施。

AUTHENTIC JAPAN株式会社のプレスリリース

年間約178万人が訪れる藤沢市の海水浴場で水難事故対策の実証開始。7月1日の海開きイベントでデモンストレーションも実施。

山岳・海洋向け位置特定サービス「ココヘリ」を展開するAUTHENTIC JAPAN株式会社（本社：福岡県福岡市、代表取締役社長：久我一総）は、神奈川県藤沢市内の海水浴場（片瀬東浜海水浴場、片瀬西浜・鵠沼海水浴場、辻堂海水浴場）において、GPS発信機を搭載した「ココヘリマリン」付きライフジャケットの無料貸出を開始します。海水浴場においてGPS発信機付きライフジャケットを一般利用者向けに無料貸出する取り組みは全国初（当社調べ）となります。

神奈川県藤沢市内3海水浴場の2025年の海水浴客数は1,783,782人で、前年から18.9％増加し、コロナ禍前を上回る水準となりました。なかでも片瀬東浜海水浴場、片瀬西浜・鵠沼海水浴場は、神奈川県内に加え、東京都など首都圏からも多くの来場者が訪れる海水浴場です。

本取組では、利用者の安全確保と、海上での位置把握による迅速な発見・救助体制の構築に向けた実証を行います。また、7月1日（水）に開催される「江の島マイアミビーチショー2026」海開きイベントにおいて、本取組の紹介およびデモンストレーションを実施します。

背景

藤沢市内の海水浴場は、湘南を代表する夏の観光地として、毎年多くの海水浴客が訪れます。2025年は、片瀬東浜海水浴場に653,250人、片瀬西浜・鵠沼海水浴場に1,128,000人、辻堂海水浴場に2,532人が来場しました。

多くの人が海を楽しむ一方で、海水浴場では、子どもの迷子、遊泳中の流され、離岸流、急な体調不良など、位置の把握が重要となる場面があります。特に海上では、陸上と異なり目印が少なく、発見までに時間を要することがあります。

今回貸し出すライフジャケットには、GPS機能を備えた「ココヘリマリン」を装着します。利用者や保護者、関係者がスマートフォン等で位置情報を確認できるほか、必要に応じて専用受信機による捜索にも活用できます。

当社は、藤沢市内の海水浴場関係者と連携し、海水浴客が安心して海を楽しめる環境づくりを支援してまいります。

貸出概要

実施内容

GPS発信機「ココヘリマリン」付きライフジャケットの無料貸出

貸出場所と貸出期間

【片瀬東浜海水浴場】

場所：東浜海岸事務所
期間： 2026年7月1日（水）～9月6日（日）

【片瀬西浜・鵠沼海水浴場】

場所：江の島海水浴場協同組合事務所（西浜）、鵠沼海岸「鵠沼詰所」
期間： 2026年7月1日（水）～9月13日（日）

【辻堂海水浴場】

場所：海の家「辻堂ビーチハウス」
期間：2026年7月18日（土）～8月31日（月）

貸出台数

片瀬東浜海水浴場：20台
片瀬西浜・鵠沼海水浴場：20台
辻堂海水浴場：10台

利用料金

無料

協力

江の島海水浴場協同組合、江の島海水浴場営業組合、辻堂海水浴場協同組合、江の島マイアミビーチショー実行委員会

海開きイベントで「デモンストレーション」を実施

7月1日に開催される「江の島マイアミビーチショー2026」海開きイベント会場において、「デモンストレーション」が行われ、あわせてココヘリマリンの概要説明を実施予定です。

日時：2026年7月1日（水）　11時15分〜

会場：片瀬海岸東浜

内容：ココヘリマリンの紹介、GPS発信機付きライフジャケットのデモンストレーション

「ココヘリマリン」とは

「ココヘリマリン」は、海上でのアクティビティや競技における安全対策を支援するための発信機サービスです。参加者や船舶が発信機を携行・搭載することで、万一の際の位置把握を支援し、捜索活動の迅速化に貢献します。

AUTHENTIC JAPANは、山岳遭難対策サービス「ココヘリ」で培ってきた発信機・受信機による位置特定技術や、ヘリコプター・ドローン等を活用した捜索支援の知見を活かし、山だけでなく海の安全対策にも取り組んでいます。

▲「ココヘリマリン」専用発信機　幅・高さ約５センチ、厚さ約１センチの携帯型の小型端末

「ココヘリ」とは

へリで山岳遭難者を捜索できる会員制の「民間へリ捜索サービス」です。山小屋などの民間組織による救助活動費用や公的機関の捜索打ち切り後に実施される民間の捜索費用を保険金としてお支払いする「山岳保険」に対して、「ココヘリ」は捜索サービスとして遭難者の生存率をあげることができます。

「ココヘリ」は発信機の電波とヘリ・ドローンを利用することで、従来の“目視での捜索”と比べ捜索時間を大幅に短縮し、「ここにいる」という0ｍの距離まで遭難者の位置を特定。捜索時間を長期化させないことが特徴です。

ココヘリ会員にそれぞれ専用の発信機を貸与し、会員は必ず発信機を身に着けて登山を行います。遭難事故発生時には、登山計画書にある山域をめがけてヘリを飛ばす準備を進めます。ヘリ・ドローンに受信機を搭載し、会員が身に着ける発信機と「直接通信」することで、スマートフォンが通信圏外の山域地帯でも迅速な捜索が可能となります。こうした「命を守る」ことへの高い性能が登山家に強く支持され、会員数は17万人を超えるまでに達しています。